TOPIX（東証株価指数）の推移チャート

TOPIXの過去最高・最低は何ptか（収録期間内）

最高・最低は月末値（2007年2月〜、234 か月分）から計算しています。

直近は4,003.30pt（2026年7月末）です。収録している2007年2月以降の月末値では、いちばん高いのが2026年7月末の4,003.30pt、いちばん低いのが2012年5月末の719.49ptでした。

ここでいう「最高」「最低」は、2007年2月以降の月末値の中での話です。TOPIXの起算日は1968年1月4日なので、実際にはこのページに入っていない期間が約39年あります。このページのデータだけで「過去最高値」「過去最安値」を語ることはできません。この表に平均・中央値を載せていないのは、収録期間が19年に限られていて、水準の目安として使えるほど長くないからです。

TOPIXとは（日経平均との計算方法の違い）

日本取引所グループの説明では、TOPIXは1968年（昭和43年）1月4日の時価総額を100として、その後の時価総額を指数化したものです。算出方法は浮動株時価総額加重型、算出開始日は1969年7月1日、算出しているのは株式会社JPX総研です（JPX「TOPIX（東証株価指数、TPX）」）。

「浮動株」は、大株主や持ち合いで固定されている分を除いた、市場で実際に流通している株式のことです。そのぶんの時価総額を足し上げて指数にしているため、時価総額の大きい会社ほど指数への影響が大きくなります。

一方の日経平均は、選ばれた225銘柄の株価を株価換算係数で調整して足し、除数で割る価格平均型です。値段の高い銘柄の影響が大きくなります。同じ日本株でも、「大きい会社が動いたのか」を映すのがTOPIX、「値がさ株が動いたのか」を映しやすいのが日経平均という違いになります。2010年を100にそろえて重ねると、どの局面で2つが離れたかが見えます。

2022年から進んでいるTOPIXの見直し

このチャートが覆う期間のうち、2022年以降は指数の中身が動いている時期にあたります。JPXは2022年4月の市場区分再編をきっかけに、TOPIXを2段階で見直しています。

第1段階（2022年10月末〜2025年1月末）

2022年4月1日時点の構成銘柄は、選んだ市場に関わらず継続して採用されました。ただし流通株式時価総額が100億円未満の銘柄は「段階的ウエイト低減銘柄」とされ、2022年10月末から2025年1月末まで四半期ごと10回に分けて構成比率が下げられています（JPX「第1段階の見直し」）。

第2段階（2026年10月〜）

続く第2段階では、母集団がプライム・スタンダード・グロースの全市場区分に広がり、流動性を重視した定期入替が行われます。初回の定期入替は2026年10月、2回目は2028年10月で、初回で継続採用されない銘柄は四半期ごと8段階でウエイトが下げられます（JPX「第2段階の見直し」）。

JPXは見直しの目的を「連続性を確保しつつ、市場代表性に加え、投資対象としての機能性を更に高めること」と説明しています。TOPIXに連動するETFや年金信託などの運用資産は約110兆円（2024年3月末時点）とされており、構成銘柄の入れ替えは市場に影響が出やすいため、移行は段階的に進められています。このチャートの線は指数の連続した値なので、見直しがあっても段差はつきません。

TOPIXの年代別の平均

10年ごとに月末値を平均したものです。2000年代は2007年2月以降の分しか入っていません。

各年代の月末値の平均です。その年代の全部がそろっていない端の年代は、実際に平均した期間を数字の下に添えています。

年末のTOPIX一覧

各年12月の月末値です。収録が2007年2月からなので、2007年も12月末の値が入っています。いちばん下の年はまだ途中なので、データのある最終月を「時点」欄に載せています。

日経平均やPER・長期金利と重ねて見る

TOPIXだけを見ても、日本株全体が動いたのか、一部の大型株が動いたのかは分かりません。日経平均やPERと重ねると、その区別がつきます。下のリンクを開くと、その組み合わせのチャートがそのまま出ます。

• TOPIX × 日経平均株価（2010年＝100）時価総額加重と株価平均で差がついた時期
• TOPIX × 東証プライム全体のPER株価の上昇に利益の増加が伴っていたか
• TOPIX × 日本の長期金利金利が動いた局面で株価がどう動いたか
• ほかの指標と自由に組み合わせる（経済指標チャート）日米の金利・為替・株価・PERを2本の軸で重ねられます