US Real GDP Growth

アメリカの実質GDP成長率の推移（1948年〜）

2026年4〜6月期時点の米国の実質GDP成長率

四半期の前年同期比2.10%

四半期ごとの値でみた過去約78年（1948年1〜3月期〜2026年4〜6月期）の中央値は3.01%、平均は3.14%。いまはその中央値を0.91ポイント下回っています。

米商務省経済分析局（BEA）の実質GDPから計算した前年同期比です。米国のニュースでよく出る「年率◯%」は前の四半期と比べた伸びを1年分に引き伸ばした数字で、この前年同期比とは別のものです。1948年から一貫して同じ数え方なので、時代をまたいでそのまま比べられます。

アメリカの経済がどれだけ成長したかを示す実質GDP成長率を、1948年1-3月期から約78年分まとめてチャートにしました。四半期ごとの前年同期比が314本、切れ目なく並びます。全米経済研究所（NBER）が定めた米国の景気後退期（1948年以降で12回）との重なり方、年代別の平均まで数字で載せています。

データ更新日：2026/09/20（半年ごとに更新しています）

米国の経済成長率の長期チャート（1948年からの四半期データ）

期間
この指標を重ねて比較 米国の実質GDP成長率 × 日本の実質GDP成長率比較 米国の実質GDP成長率 × 米国の長短金利差比較 米国の実質GDP成長率 × 米国のCPI上昇率比較

米商務省経済分析局（BEA）が公表する実質GDP（季節調整値）から計算した前年同期比です。前の四半期と比べた「年率◯%」とは別の数字で、前年同期比のほうが1回きりの振れに左右されにくく、長期の比較に向きます。この線は1948年から現在まで、同じ数え方で切れ目なくつながっています。

グラフの網掛けは景気後退期（日本＝内閣府の景気基準日付、米国＝NBER）、縦の細い線は主な出来事で、出来事の名前と年月を線に付けた旗で添えています。画面が狭く出来事が多いときは線だけになり、線の近くに触れると名前が出ます。

その他の経済指標のチャート

すべての指標を重ねて比較する（比較チャート） 金利と為替、株価とPERなど、2種類の指標を1枚のグラフに重ねて見られます。

金利

為替

株価

PER・バリュエーション

景気・物価

米国の実質GDP成長率の平均・最高・最低は何%か

項目時点米GDP
直近2026年4〜6月期2.10%
1年前2025年4〜6月期2.08%
5年前2021年4〜6月期12.39%
10年前2016年4〜6月期1.49%
20年前2006年4〜6月期2.97%
30年前1996年4〜6月期4.00%
50年前1976年4〜6月期6.17%
期間中の最高1950年10〜12月期13.37%
期間中の最低2020年4〜6月期-7.40%
平均1948年1〜3月期〜2026年4〜6月期3.14%
中央値1948年1〜3月期〜2026年4〜6月期3.01%

最高・最低・平均・中央値は四半期ごとの値（1948年3月〜、314 個の観測値）から計算しています。

直近は2.10%（2026年4〜6月期・前年同期比）です。314四半期の平均は3.14%、中央値は3.01%。いちばん高かったのは1950年10〜12月期の13.37%、いちばん低かったのは2020年4〜6月期の-7.40%でした。

日本のGDP統計と違い、米国のこの系列は1948年から一貫して四半期の前年同期比です。基準の切れ目で数え方が変わらないので、平均や中央値をそのまま水準の目安として使えます。50年前（1976年4〜6月期）が6.17%、30年前（1996年4〜6月期）が4.00%だったのに対し、直近は2.10%です。

NBERの景気後退期と、マイナス成長はどこまで一致するか

グラフの網掛けのうち米国のものは、全米経済研究所（NBER）の景気循環日付決定委員会が定めた景気後退期です（日本＝内閣府の景気後退期も同時に網掛けされます）。NBERは景気後退を「経済全体に広がり、数か月以上続く、経済活動の著しい低下」と定義し、深さ・広がり・長さの3つで判断すると説明しています。判断に使うのは実質個人所得や雇用者数、鉱工業生産などの月次の指標で、GDPが2四半期続けてマイナスになったかどうかで機械的に決めているわけではありません（NBER「Business Cycle Dating Procedure: FAQ」）。

だからNBERの網掛けと、この線がマイナスに沈んだ期間はぴったり重なりません。たとえば2001年3月〜11月はNBERの景気後退期ですが、前年同期比は2001年のどの四半期もマイナスにならず、いちばん低い10-12月期でも0.17%でした。逆に、前年同期比がマイナスになるのは景気後退が始まってしばらく経ってからというケースが多く、1年前と比べる数え方であるぶん、反応が遅れるという性質があります。

いちばん短い景気後退は2020年です。NBERは2020年2月を山、同年4月を谷と判定しました。落ち込みが極端に深く、経済全体に広がっていたため、期間が短くても景気後退と判断されています。

米国の成長率が大きく動いた局面

1950年｜収録期間の最高

1950年10-12月期の13.37%が、このチャートの最高です。比較の相手である1年前（1949年10-12月期）が、NBERの景気後退期（1948年11月〜1949年10月）の直後で落ち込んでいたことが効いています。1950年代・1960年代は、四半期の平均でも4%台の成長が続きました。

1974〜1975年｜第一次石油危機

1974年4-6月期から1975年4-6月期まで5四半期連続でマイナス。底は1975年1-3月期の-2.30%でした。NBERの景気後退期（1973年11月〜1975年3月）とほぼ重なりますが、前年同期比がマイナスに転じたのは景気後退入りから半年ほど後です。

1982年｜インフレ退治の副作用

1982年は4四半期すべてがマイナスで、底は7-9月期の-2.56%。NBERの景気後退期は1981年7月〜1982年11月です。米国の政策金利と重ねると、この時期のFF金利の高さがそのまま見えます。

2008〜2009年｜リーマン・ショック

2008年10-12月期から2009年7-9月期まで4四半期連続でマイナスとなり、底は2009年4-6月期の-3.98%。NBERの景気後退期は2007年12月〜2009年6月で、景気後退が始まって1年たってから前年同期比がマイナスになったことが、この局面でもはっきり出ています。

2020〜2021年｜コロナと、その反動

2020年4-6月期の-7.40%が収録期間の最低です。ところが1年後の2021年4-6月期は12.39%と、1950年以来の高さになりました。前年の落ち込みが深かったぶん、翌年の前年同期比が大きく出るためで、景気が1年で2倍良くなったという意味ではありません。前年同期比を読むときに、いちばん気をつけたいところです。

アメリカの経済成長率の年代別の平均

10年ごとに四半期の前年同期比を平均したものです。1940年代の欄は1948年からの2年分、2020年代の欄もまだ途中なので、ほかの年代と同じようには比べられません。1950年代・1960年代の4%台から、1970年代〜1990年代の3%台へ、さらに2000年代以降は2%前後へと、段階的に下がってきたことが読み取れます。

年代米GDP
1940年代1.79%1948年3月〜1949年12月
1950年代4.27%
1960年代4.53%
1970年代3.24%
1980年代3.13%
1990年代3.23%
2000年代1.92%
2010年代2.40%
2020年代2.42%2020年3月〜2026年6月

各年代の四半期ごとの値の平均です。その年代の全部がそろっていない端の年代は、実際に平均した期間を数字の下に添えています。

日本の成長率や金利と重ねて見る

成長率は、金利や物価と並べて初めて意味が見えてきます。長短金利差は景気後退の前にマイナスになることが多いと言われる指標で、実際にそうなっているかは重ねて確かめるのが早い方法です。日本の成長率と並べれば、世界共通のショックと国ごとの事情を見分けられます。下のリンクを開くと、その組み合わせのチャートがそのまま出ます。

データの出典と更新日

数値は米商務省経済分析局（BEA）が公表する実質GDPの水準系列から、前年の同じ四半期と比べた変化率を計算しています。BEAは年次改定や包括的改定でさかのぼって数値を改めるため、過去の四半期の値も更新のたびに変わることがあります。

網掛けのうち米国の景気後退期は全米経済研究所（NBER）のUS Business Cycle Expansions and Contractions、日本の景気後退期は内閣府の景気基準日付によります。NBERは景気の山・谷を月単位で判定するため、四半期のデータとは端が半端に重なります。このページの平均・中央値・最高・最低は、すべて四半期の前年同期比ベースです。

  • 米国の実質GDP成長率：米商務省経済分析局(BEA)
    実質GDP(2017年連鎖ドル)の前年同期比。1947Q1からの水準系列より算出。
  • データ更新日：2026/09/20（半年に1回、手作業で更新しています）

このページは公表されている統計データを見やすく並べたものです。特定の銘柄や取引を推奨するものではなく、投資助言ではありません。投資の判断はご自身の責任でお願いします。データは出典元の公表値をもとにしていますが、加工の過程で誤りが含まれる可能性があります。正確な数値は各出典元をご確認ください。